公営斎場で葬儀をする場合、どこまで呼べばいいのか迷うときありませんか？葬儀は呼ぶ人数によって、コストが高くなります。
故人の意思を反映することが大切ですが、指標としてどこまで呼ぶべきなのかのポイントをご紹介します。
故人の年齢や環境にもよる？
故人がまだ若い場合で、独身なら葬儀に呼ぶ人は、親、兄弟、親戚、友人くらいでしょう。ですが、結婚し孫やひ孫までいる方の場合、兄弟、子、子の配偶者、孫、孫の配偶者、親戚、友人、会社関係、ご近所など身内だけの葬儀といえども、その数は大きくなっていきますね。
公営斎場と提携している葬儀社の中で、格安葬儀を提供しているところでは、100人までは家族葬で実施することができそうです。この場合、家族葬の格安葬儀プランの中でも100人までのプランということで、少人数の家族葬の格安プランよりも高めに費用が設定されています。遺族としては、できるだけコストをおさえたいところではないでしょうか。
あまり多くの人を呼びたくない場合
一般葬の場合、新聞広告で故人の死を知りかけつけるご近所さんや友人もいます。
大々的に新聞広告にのせ、ご近所に負担をかけたくない場合は、公営斎場と提携している葬儀社にあらかじめ新聞広告にはのせないでほしい旨を伝えておくことがポイントです。新聞広告へは喪主が連絡するのではなく、葬儀社が連絡するからです。
ですが、町内会などで知ることになり、駆けつけてくださった人から香典をいただいた場合、後に香典返しをする必要があるので、名前、住所を確認しておきましょう。最近は町内会への連絡も葬儀を終えてからする人もいるようです。
一般的にどこまで呼ぶのがいいのか？
どこまで呼ぶという指標はありません。ですが、優先されるのは、旦那さんが死亡すれば、旦那さんの親戚、友人、会社関係を優先させましょう。次に妻の親、夫との共通の友人、兄弟姉妹、ご近所などになっていくようです。訃報を知らせる手段としては、メールが多いようです。
ファックスがある場合は、メールよりも確実かも知れません。このとき、香典辞退の旨を書いておけば、出席者も迷わずにすみます。
故人の友人関係を把握するのが難しい場合があります。それは致し方ないとしましょう。ですが、自営業などの場合は、急な仕事のキャンセルにもつながりますので、仕事関係は把握しておくこと、または、本人が家族に伝えておく必要があります。
そのためにも、自分がもしものための緊急連絡表などをあらかじめ準備しておくことをおすすめします。
葬儀に呼びたくない人がいる場合
兄弟姉妹でも疎遠な場合や、親戚づきあいが疎遠な場合もあります。例えば、親が死亡した場合、面倒をみていた子が、兄弟姉妹や親戚に連絡せずに、直葬や火葬をしたとします。特に法律的には、連絡の義務はありません。
ただ、後味が悪いなど後悔することもあります。自分が連絡したくない場合、代理の人に頼むなどし、故人の死亡は伝えるようにすることが、故人の冥福につながります。
1番大切なのは故人の意思
故人と生前仲がよかった友人などについては、きっと葬儀に来てもらいたいはずです。ですが、遺族との共通の友人でないことから、かなり時が経過してはじめて分かることも。そうならないためにも、あらかじめエンディングノートを活用し、葬儀に来てもらいたい人リストを作ってもらえば、納得のいく参列になるのではないでしょうか。